増加する気候変動の影響

適応策としての住まいづくりが課題

 地球温暖化などの気候変動に対応するために、温室効果ガスの排出抑制をはじめとした「緩和策」が、世界各国で進められているが、気候変動への対応は「適応策」が、「緩和策」と両輪だと言われている。住まいづくりとの関連で言えば、これまで省エネ性能向上は、主にエネルギー消費の削減(温室効果ガス削減)という「緩和策」の視点で訴えられることが多かったが、例えば熱中症対策など「適応策」の視点で改めて捉えなおすことも重要になってきている。
情報提供:株式会社 日本住宅新聞(2018年10月)